（2020/01/27 up）
災害医療センター 院長 宗田 大
本年は令和に改元された初めての正月、2020東京オリンピックパラリンピックを7月に控えた特別な年です。皆様におかれましては、充実し活気に満ち、穏やかな新しい年を迎えられたことと存じます
平成29年4月に高里先生を引き継いで院長に就任して早くも3年が経過します。就任にあたり地域からの医療要請を広く吸い上げ、さらに信頼のもてる病院として機能を高めることにより、地域との関係をより強固なものにすべく努力してまいりました。私が立ち上げましたセンター・専門外来構想は本院の機能を分かりやすく示し、外来患者数の増加に貢献したと考えますが、予約システムや個々の医師との連携が十分ではなく、まだまだ改善の余地があります。
この3年間にも当院を訪れる患者さん、入院される患者さんの動向は一様ではありませんでした。これまで当院では、前半の半年と後半の半年は「春は穏やかで皆健康、冬は寒くて調子が悪くなる」という患者さんの流れの特徴がありました。
ところが本年度は春から病床稼働率の高め推移と在院日数の延長という傾向が明らかになり、災害医療センターは今年度12月まで88％という高い病床稼働率を示し、3次救急受け入れ数は東京都で2位を記録しています。一方後方連携も積極的に活動していますが、平均在院日数は12.67日とDPC病院としては物足りないものです。昨年度までは後半に必要とされていた後方連携のニーズが、今年度は年中無休という高まりを見せています。このような本院の患者動向は国立病院機構の他の病院とは異なっており、「高齢化・複雑化を伴った救急患者の増加」という今後の超高齢化社会日本の医療を先取りしたような流れが感じられます。それらの対応をさらに適切に行い、常に必要な患者さんを受け入れられる病院へと進化していく必要性を感じます。
日本DMAT事務局が併設され、「災害医療センター」と命名されている当院では、年々増加する自然災害の脅威も非常に身近に感じます。一昨年の西日本豪雨を上回る昨年の台風15号、台風19号、その後続いた豪雨の関東・東北地方の被害は、地球温暖化による異常気象の影響を大きく感じさせ、災害に対する日常からの対策、予防策の必要性の高まりを実感します。今後とも周辺医師会や多摩立川保健所とも密接に連携し、災害の予防や対応に努めて参ります。
今年度から新しい地域医療連携係長が就任し、皆様との距離が一層縮まったものと思います。登録医数も520名であり、本年度前期のみで17名増加しました。
引き続き急性期病院としての機能の健全な維持のためには、医療側だけでなく、治療を受ける患者さん側の理解も非常に大切です。限りある財源や医療資源を効率的に使っていくために今後一層、私たち医療提供者と患者側双方の努力が求められています。本年令和2年、2020年が、当院を支援していただいているすべての関係者、患者さんご家族にとって、災害がなく平和で実り多い年になりますよう祈念いたします。
